唯一の予防策がワクチンを打つこと。無料接種できる年齢が決まっており、1997年度から2006年度生まれの女性においては、その期限が来年3月に迫っている。
子宮頚がんは、ヒトパピローマウイルス（HPV）の感染で発症する。
「藤沢女性のクリニック もんま」の門間美佳院長が言う。
「現在一番多く接種が行われている9価のHPVワクチンは、子宮頚がんの原因となる80～90％のHPVの感染を予防します」
WHOは患者10万人あたり4人以下になった状態を子宮頚がんの撲滅と定義。世界各国でHPVワクチンの接種に取り組んでおり、接種完遂率が80％を超える国もある。
たとえばイギリスでは接種率が女性86％、男性81％。昨年11月には「2040年までに子宮頚がんを撲滅する」との目標を発表している。
一方、日本の接種率は1.9％（2019年）。これほど接種率が低いのは、健康被害の訴えにより2013年から2021年まで「積極的勧奨」が差し控えられていたため。
積極的勧奨とは、市町村が接種を促す案内を各家庭に送ったり、さまざまな媒体で接種を積極的に呼びかけること。
その後、3万人対象の大規模調査「名古屋スタディー」で、訴えのあった健康被害はHPVワクチンと無関係との結果が出た。WHOも「安全上の問題はない」としており、2022年4月から積極的勧奨が再開されたが、諸外国のような接種率には至っていない。
「HPVは性交渉で感染し、性交渉の経験がある女性の50～80％は感染しているとの報告があります。子宮頚がんの予防策があるのですから、前向きに検討すべき」
公費（=無料）で接種できるのは12歳から16歳。この年齢以外は自費（数万円）となるが、誕生日が1997年4月2日から2007年4月1日までの女性は、2025年3月末まで無料で接種できる。
「積極的勧奨の差し控えで接種機会を逃していたためです。15歳以上で9価ワクチンを接種する場合、3回という決められた回数の接種を終えるまで最短で6カ月かかります。無料接種を考えているなら、今年9月までに1回目を打たなくてはなりません」
無料期間を越えると、自費。9価ワクチンは3回で約10万円かかる。ただ、性交渉の有無を問わず、45歳までの年齢層ではHPVワクチンの有効性が認められているので、自費でも検討する価値はある。
接種回数は、15歳以上は前述の通り、15歳未満で接種し始めた場合、2回となる。
イギリスでは男性81％の接種率──。男性も、HPV感染が中咽頭がんや肛門がん、尖圭コンジローマなどの発症に関係していることが明らかになっている。
日本ではこれまで定期接種の対象外（=自費）だったが、今年1月、東京都は区や市などの自治体が男性の接種費用を支援する場合、その費用の半分を都が補助する方針を明らかにしている。
対象は小学6年生から高校1年生までの男性だ。
HPVワクチンに対し、親が「危なそうだから」「まだ早いから」と反対するケースもあるという。子供の健康を考えて、親も正しい知識を。
なお、子宮頚がん予防においては、HPVワクチンと子宮頚がん検診の両方が必要。子宮頚がん検診の受診率は高くなく、また子宮頚がんは早期発見でも将来の妊娠時の流産や早産のリスクが高まる。異形成という、現在はがんではないがこの先はわからない、という段階で見つかった場合は、3～6カ月ごとの定期検診が必要となる。
※ワクチンには「9価」のほか、「2価」「4価」もあるが、最も予防効果が高いのは「9価」になる。
https://hc.nikkan-gendai.com/articles/280197
ひろゆき氏 子宮頸がん、欧米と日本の格差に言及「撲滅」と「毎年３０００人死にます」
https://www.daily.co.jp/gossip/2023/11/17/0017039288.shtml
子宮頸がんは、オーストラリアでは２０３５年に撲滅予定。イギリスは２０４０年に撲滅予定。日本は、毎年１万人が罹患して、３０００人が死にます。
防げる病気なのに防がないで死ぬ人が大勢居る不思議の国。」とＳＮＳにつづった。
引用元:・【日刊ゲンダイ】20～30歳代の女性で増加している子宮頚がんは、がんの中でも数少ない「予防できるがん」 HPVワクチンは子宮頚がんを予防する唯一の策、大規模調査で、健康被害とは無関係との結果
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